総合内科

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特色

総合内科は一般の方や医療関係者にもまだ認識がされていない専門科ではありますが、諸外国では確立された分野であり、医学が専門分化されすぎた昨今ではその必要性が高まっています。特に外来や救急など診断がついていない状況や、専門医不足を含めた医師不足の地域では、さらに重要性は高まると考えています。

※平成25年4月にまとめられた“専門医の在り方に関する検討会”での報告書においても、“総合診療専門医”が第19番目の基本領域の専門医として加えられたことをご存知の方もおられるかもしれません。（詳しくは報告書 [PDFファイル／12KB]へ）

当院では平成20年に医長2名で立ち上げ、平成21年には8名で再編され、その後も同様の規模で診療チームを組んでいます。（平成26年度は医長＋スタッフ5名、専攻医8名）

総合内科の専門性

症状・症候のみで診断がついていない症例は総合内科の専門性の一つである診断学を発揮することによって早期診断をし、当該科に相談、もしくは総合内科で診療の継続を行います。
感染症診療に関しては、複数の臓器にまたがることや、発熱＝感染症ではなく感染性疾患と非感染性疾患を見分けることも必要になることもあり、総合内科の専門性が発揮できる部門になります。残念ながら日本の医学教育の中ではないがしろにされてきた分野ですが、予防・診断・治療においてグローバルスタンダードな感染症診療を総合内科の一つの専門分野として行っていきます。

専門医の負担軽減

内科診療においては、当院における専門内科がより専門性を発揮しやすいように、専門内科医の外来・入院診療の負担の軽減に努めています。
具体的には、内科外来診療の初診と日中の内科救急のほとんどを総合内科が担います。また、当院に常駐しない専門内科領域の疾患に関しては、外来・入院ともに総合内科が主体的に診療に関わることになり、より高度な医療を提供できると考えています。またどの専門内科にも属さない疾患や複数の専門内科にまたがる複雑な症例でも、各専門内科の意見を調整したり、必要な手技を依頼したりしながら、総合内科が主体的に診療にあたっています。

医学教育・研修

また医学教育・研修も専門性の高い重要な分野であると考えています。「教育のあるところに人（＝医師）が集まる」という理念のもとに若手医師が集まることによって、専門医や看護師の負担が軽減されることを実践し、地域基幹病院・研修病院としてのロールモデルとして、全国に発信していきたいと思います。

2015年04月01日から、大江分院との連携を行うことにより、2015年度から日本プライマリ・ケア連合学会認定家庭医療後期研修プログラムVer.2に認定されました。

『市立福知山民病院家庭医療専門研修プログラム』プログラムの詳細は、下記リンクで参照できますが、プログラム責任者・指導医にお気軽にご相談ください。
※当院のプログラムの概要[PDFファイル／469KB]
日本プライマリ・ケア連合学会認定家庭医療後期研修プログラムVer.2について＜外部リンク＞

認定証[PDFファイル／343KB]

日本プライマリ・ケア連合学会の『病院総合医養成プログラム認定試行事業』における病院総合医養成プログラムに認定されました。(2018年4月1日更新）
認定番号：513－027
※この認定試行事業の経緯について＜外部リンク＞
※当院のプログラムの概要[PDFファイル／21KB]

認定証[PDFファイル／334KB]

診療内容

• 内科の初診外来・平日の内科系救急枠のほぼ全てを担当し、診断がついていない症例や感染症疾患などは総合内科としての専門性を発揮していきます。
• 内科入院症例のうち、主として上述した診断がついていない症例や感染症疾患、消化器内科・循環器内科・血液内科疾患以外もしくは複数臓器にまたがる疾患などを総合的に担当します。
• 入院診療では初期研修医を含めた診療チームで担当します。
  （外来や救急で対応した医師が直接の主治医にならないことがありますが、チームとして担当しています。）
• 禁煙外来（木曜午後）

今後の方針

• 上記の診療内容（初診外来・救急外来といった窓口と入院診療）の高度機能化を目指します。
• 常勤専門内科医の不在の領域は、近隣施設との連携を密にしたうえで、当院としての診療レベルの標準化・高度化を目指します。
  ※上記は平成26年度の方針であり、今後、常勤専門内科医が赴任すれば、その専門内科医を中心に方針を変更します。
• 若手スタッフ・専攻医・初期研修医が集い研鑽するマグネットホスピタルであることによって医師不足を解消し、地域基幹病院における総合内科のロールモデルを目指します。

学会学術活動

日本内科学会、日本プライマリ・ケア連合学会、日本救急医学会、日本禁煙学会、日本医学教育学会、日本消化器病学会、日本医療マネジメント学会、日本リハビリテーション医学会、日本緩和医療学会、日本在宅医学会、日本透析医学会、日本感染症学会

担当医師